コンビニと物流センターが支える日本の未来

私の住んでいるところでは、大きなメーカーの工場が撤退し、そのあとに、巨大な物流センターが建設されているケースがいくつかある。

また、コンビニについても新店舗がいくつか開店しているが、概して大型店化している。

この２つの傾向は、コンビニと物流センターが将来の日本を支えることを示唆している。とりわけ、この２つが必要なのは、都市部でなく、地方である。

ご存知のとおり、地方では、車でいけるところに大型のショッピングモールなどがつくられ、その反面、街にあった小さな商店ががさびれてシャッター街と化してきた。

しかし、高齢化がさらに進むと、高齢者が車を運転するのは危険であったり、車を運転できなくなったりする。そうなると、昔のように車でショッピングモールに出かけるとうこともできなくなる。しかし、昔あったような、歩いて行ける距離にある商店街はすでに復活不可能な状態である。

そのような世帯を救うのは、まずは、ネット販売と宅配である。いまや、毎日の食材でさえも、ネット通販で配送が可能である。ネット販売と宅配がこれまで以上に重要となってくるならば、物流センターも重要なわけである。

それから、むかしの八百屋や肉屋、魚屋、雑貨屋を合体したような小型店舗としての役割を期待されているんがコンビニなのだ。コンビニが大型化して食料品などを充実させているのは、そのような未来をにらんでのことだと推察する。高齢者が多いところでも歩いていけるところに必ずコンビニがあって、そこにいけば、昔の八百屋や雑貨屋だけでなく、銀行や郵便局のような用事も済ませられるとなれば、鬼に金棒である。

このように、日本の人口がまだ若かったころは、原料を輸入して若者が低賃金で工場で働き、製品を輸出することでお金を稼ぎ、それを使うかたちで生活を成り立たせてきた。これから、経済が成熟し、少子高齢化が進む日本では、海外で作ったものを安く輸入し、物流網を充実させて家まで届けることで生活を維持することがポイントとなってくるのである。