新型コロナウイルスの流行で働き方改革は加速するか
以前、以下のようなブログ記事を投稿した。
つまり、テレワークのような働き方をする土台はすでにできているので、あとは、働き方の意識改革が浸透すれば実現するというものである（もちろん、すべての職種に当てはまるわけではない）。
問題は、働き方の意識改革のほうがなかなか進まないということだったのだが、皮肉にも、現在世界を揺るがしている新型コロナウイルスの流行が、いわゆる「黒船」の役割を果たそうとしている。
こちらも皮肉なことかもしれないが、もともと「働き方改革」という言葉を生み出すきっかけをつくってＤ社が、先陣をきってテレワークを推進しようとしている。社員の中で新型コロナウイルス感染者が出た関係で、本社の５０００人ほどの社員に対し、テレワークを実施すると報道されたのだ。
不要不急の外出や会合は控えるという政府の方針にしたがい、優れたＩＴ環境が整っている企業に勤める社員については、不必要に満員電車に乗って対人接触の多い街中やおフィルにいく必要がない場合は、家で仕事をするべしという方向にかじ取りが進んでいるように思える。
Ｄ社は言わずと知れた大企業であり、時間と場所に制約されない働き方をするためのＩＴ環境はすでに整っているだろう。しかも、非製造業で生産設備があるわけではないので、特定の場所にいかないと仕事ができないというわけではない。そのような企業が率先して働き方改革をすることが、日本を変えていくことになるのかもしれない。
